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　　「５年後にお金持ちになる資産運用」、前田和彦著を読
　んで改めて考えさせられたこと。

　　いかに書物といえど、商品の販売とかリベートとか、何ら
　かの意図が隠されているのが通例。
　　本書のように顧客の立場を重視した読み物は、久しぶりで、
　大いに楽しめました。

　　本田健著「スイス人銀行家の教え」でも、ﾐﾘｵﾈｱの哲学
　が弁居になったが、それに相通ずるものを感じました。
　　資産は、多ければ多いほど是とする考え方でなく、社会的
　価値のある活動を地道に努力する考え方は、人間のある
　べき姿でしょうね。

　　「お金は無ければ困るが、ありすぎても身内の火種になる」
　、「顧客がいかに幸せな人生を送れるかに焦点をあわせて
　活動」、「自らを縛りつけることをやめて自由に楽しく生きて
　欲しい」には、心が休まりました。

　　投資の三つの重要ポイント
　　　　�@流動性を重視
　　　　�A「相場に左右されない」効率の良い投資をする
　　　　�B全世界的に見て、資産保全を図る

　　相場に関わっている者としては、特に、�Aの考えは新鮮
　でした。


　　ﾌﾟﾗｲﾍﾞｰﾄﾊﾞﾝｶｰとして、
　　　　�@顧客側に立つ以上、金融機関からｷｯｸﾊﾞｯｸを貰わない
　　　　�A事業で儲け、資産運用では浮利を求めない
　という姿勢は、建前でなく、本著の細部から感じられます。

　　こういう姿勢でないと、長期的に成功するのは、難しいで
　しょうね。
　　目先の利を追う浅ましさは、早晩顧客から見抜かれます
　からね。

　　■資産運用はいくら稼いでも一瞬で消える
　　■一番有効な投資先は、自分
　というのも、公理でしょう。


　　債券は変動リスクが低いと考えていましたが、間違いだ
　ったことがよく分かりました。
　　残存期間が長いほど、僅かの金利変動が効くのですね。
　　
　　残存期間20年の債券の金利が、2%上がっただけで、
　債券価格が40%下がる理屈には、目からウロコ！

　　著者の「日本国債は絶対に買ってはならない」という理由
　を改めて納得。


　　今まで私は、為政者は「ハイパーインフレで借金チャラ」
　を狙っている、いやインフレ以外に解決策はないと考えて
　おりました。
　　しかし、そう単純にはいかないようです。

　　ハイパーインフレにすれば、金利の急騰は避けられない
　ため、国債暴落は必然、破綻を加速させることになります。

　　マスコミは前総理を、「何も決めない、何もできない総理」
　と揶揄してましたが、どちらに転んでも破綻を早めますから、
　何もしない、できない総理でも結果的には良かったのかな？

　　深く考えないで、すぐ決め、すぐ撤回する現総理の方が、
　危ないかもしれません。
　　もっとも、ご本人は、既得権益を守るのに精一杯で、
　国民の将来を考える余裕はないでしょうが・・・


　　今年（08年）になってからも、毎月分配型のｸﾞﾛｰﾊﾞﾙｿﾌﾞﾘﾝ
　も、日本のREITも見る影も無く下落。
　　この本の初版が07年7月ですから、前田氏は6月以前から
　警告していたことになります。
　　先見の明ですね。


　　唯一、予測が外れているのが3月からの円高です。
　　しかし、赤字国債は来年も30兆円超、自動車業界の急落、
　少子化、年金破綻と懸案山積。
　　来年後半にかけ、企業破綻が加速するのでは？と心配
　しております。

　　大型ﾍｯｼﾞﾌｧﾝﾄﾞ破綻のニュースが珍しくなくなった昨今、
　おかげさまで、Man社のﾌｧﾝﾄﾞは順調です。
　　ﾌｧﾝﾄﾞの投資戦略自身が、国際分散投資を実現し、ﾄﾚﾝﾄﾞの
　転換損切りも、自動売買ｿﾌﾄAHLが適切に機能している
　と考えています。

　　【国際分散投資とは、ﾄﾞﾙをベースに資産全体の価値が、
　ﾄﾞﾙの価値の上下に左右されないようにすること】

　■投資基礎　　→投資をしなくても幸せになれる時代は終わった　　　→投資を始める前に読んでおきたい名著　　→実際投資に役立つ王道の著
　　　　　　　　→定期預金や郵便貯金は欠陥商品　　　　　　　　　　→ＡＢＳ／ＳＰＣ（特別目的会社）　　　　→ALM（Assets and Liabilities）
　　　　　　　　→ＲＲ分類と受益証券説明書　　　　　　　　　　　　→保護預かり/保管振替制度と単位株　　　 →株式累投（るいとう）とミニ株
　　　　　　　　→証券総合口座とラップ口座　　　　　　　　　　　　→金融持ち株会社　　　　　　　　　　　　→証券取引所
　　　　　　　　→店頭市場とJASDAQ　　　　　　　　　　　　　　　　→譲渡性預金ＣＤとＣＰ　　　　　　　　　→モーゲージ担保証券MBSとCMO
　　　　　　　　→EBITとEBITDA　　　　　　　　　　　　　　　　　　→IRA（個人退職年金勘定）　　　　　　　 →インデックスと指数裁定取引
　　　　　　　　→インデックス運用とインデックスファンド　　　　　→売上高利益率の各種　　　　　　　　　　→景気指標と先行･遅行指数
　　　　　　　　→ゼロクーポン債とコーラブル債　　　　　　　　　　→株価オプションと株価指数オプション　　→キャピタルゲインとキャピタルロス
　　　　　　　　→ファンドの回転率と買戻し手数料　　　　　　　　　→グロース投資（成長株）と積極型　　　　→債券・社債と債券ファンド
　　　　　　　　→株式ファンド・インカムファンド　　　　　　　　　→純資産と純資産価額/NAV　　　　　　　　→消費者物価指数CPIと生産者物価PPI
　　　　　　　　→バリュー投資とバリュー型ファンド　　　　　　　　→転換社債型新株予約権付社債（CB)　　　 →イールドスプレッドとイールドカーブ
　　　　　　　　→直接金融と間接金融　　　　　　　　　　　　　　　→金利と債券価格　　　　　　　　　　　　→金利と為替
　　　　　　　　→優先株と劣後債　　　　　　　　　　　　　　　　　→BIS規制と早期是正措置　　　　　　　　 →金融商品の型とタイプ
　　　　　　　　→リスクを減らす方法�@　　　　　　　　　　　　　　→リスクを減らす方法�A　　　　　　　　　→リスク許容度と期待リターン
　　　　　　　　→モノラインとは　　　　　　　　　　　　　　　　　→直接金融と間接金融　　　　　　　　　　→銀行の業務
　　　　　　　　→銀行に対する規制　　　　　　　　　　　　　　　　→自己資本比率規制　　　　　　　　　　　→証券取引所の機能
　　　　　　　　→投資信託の仕組み　　　　　　　　　　　　　　　　→RTGSと時点ネット決済　　　　　　　　　→ヘッジファンド
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　　　　　　　　→為替ﾚｰﾄの変動要因 　　　　　　　　　　　　　　　→基軸通貨　　　　　　　　　　　　　　　→国際収支統計
　　　　　　　　→債券収益七つのｷｰﾜｰﾄﾞ 　　　　　　　　　　　 　　→外貨建て資産を持つ意味とは　　　　　　→外債の元利金支払い不能ﾘｽｸ
　　　　　　　　→公開市場操作と預金準備率操作　　　　　　　　　　→M&A活発化の背景 　　　　　　　　　　　→TOB・株式公開買い付け
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　　　　　　　　→M&Aとは何だろう　　　 　　　　　　　　　　　　　→トービンのQ　　　　　　　　　　　　　 →X−非効率とM&A
　　　　　　　　→商法に導入された株式交換制度 　　 　　　　　　　→M&Aの目的　　　　　　　　　　　　　　 →裁定取引ﾘｽｸ･ｱｰﾋﾞﾄﾗｰｼﾞｬｰ
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