×

[PR]この広告は3ヶ月以上更新がないため表示されています。
ホームページを更新後24時間以内に表示されなくなります。

海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

  海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
  英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

 関連記事   【金融:株価オプションと株価指数オプション】

◆海外投資ファンド利回り20%超のカラクリ
◆ネバダレポート
◆安全・安心の海外ファンド活用法
◆投資をしなくても幸せになれる時代は終わった
◆投資を始める前に読んでおきたい名著
◆実際投資に役立つ王道の著
◆定期預金や郵便貯金は欠陥商品
◆ABS/SPC(特別目的会社)
◆ALM・Assets and Liabilities
◆RR分類と受益証券説明書
◆保護預かり/保管振替制度と単位株
◆株式累投とミニ株
◆証券総合口座とラップ口座
◆金融持ち株会社
◆証券取引所
◆店頭市場とJASDAQ
◆譲渡性預金CDとCP
◆モーゲージ担保証券MBSとCMO
◆EBITとEBITDA
◆IRA(個人退職年金勘定)
◆インデックスと指数裁定取引
◆インデックス運用とインデックスファンド
◆売上高利益率の各種
◆景気指標と先行・遅行指数
◆ゼロクーポン債とコーラブル債
◆株価オプションと株価指数オプション
◆キャピタルゲインとキャピタルロス
◆ファンドの回転率と買戻し手数料
◆グロース投資(成長株)と積極型
◆債券・社債と債券ファンド
◆株式ファンド・インカムファンド
◆純資産と純資産価額/NAV
◆消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
◆バリュー投資とバリュー型ファンド
◆転換社債型新株予約権付社債
◆イールドスプレッドとイールドカーブ
◆直接金融と間接金融
◆金利と債券価格
◆金利と為替
◆優先株と劣後債
◆BIS規制と早期是正措置
◆金融商品の型とタイプ
◆リスクを減らす方法@
◆リスクを減らす方法A
◆リスク許容度と期待リターン
◆モノラインとは
◆直接金融と間接金融
◆銀行の業務
◆銀行に対する規制
◆自己資本比率規制
◆証券取引所の機能
◆投資信託の仕組み
◆RTGSと時点ネット決済
◆ヘッジファンド
◆税効果会計
◆モラルハザード
◆金融政策の有効性
◆信用創造
◆ハイパワードマネー
◆スワップ取引
◆オプション取引
◆先物取引
◆証券化
◆外国為替相場とは
◆変動相場制
◆購買力平価説
◆為替レートの変動要因
◆基軸通貨
◆国際収支統計
◆債券収益七つのキーワード
◆外貨建て資産を持つ意味とは
◆外債の元利金支払い不能リスク
◆公開市場操作と預金準備率操作
◆M&A活発化の背景
◆TOB・株式公開買い付け
◆買収防衛策・ポイズンピル
◆MBOが増えている背景
◆投資ファンドとは
◆M&Aとは何だろう
◆トービンのQ
◆X−非効率とM&A
◆商法に導入された株式交換制度
◆M&Aの目的
◆裁定取引リスク・アービトラージャー
◆5%ルールとグリーンメール規制
◆LBOとは
◆白馬の騎士と黒馬の騎士

    

   スマートマネー流 株式選択術」 
                ネリー・S・ファン+ピーター・フィンチ著


■株価指数オプション stock index option
     
  株価指数を取引対象(原資産)としたコールオプションあるいは、プットオプション。

 株価指数オプションなら、個別銘柄を全て買い付けなくても、特定の市場あるいは特定の業種に投資することができる。
 例えば、テクノロジー関連株が下がると思うなら、山ほどあるテクノロジー株を空売りしなくても、テクノロジー指数を「売る権利」すなわちプットオプションを買えばいい。



■株式オプション/ストックオプション stock option

  原資産が企業の普通株式であるオプション。

 オプションの買い手には、一定期日までに一定の価格でその株式を 「買う権利」又は「売る権利」が与えられる。

 また、従業員への報酬制度の一つ、「ストックオプション」(自社株購入権)の場合は、一定期間中に定められた価格で自社株を買う権利が従業員に付与される。

 最近では、最高幹部に報酬としてストックオプションを与えるのが流行している。



■期日/満期日(オプションの行使期限) 
                   expiration date


  この期日を過ぎると、オプションの権利行使ができなくなるという日。

    




   

★★★★★★★ 最初の海外ファンド、お奨めは? ★★★★★★★

 一口に海外ファンドヘッジファンド)といわれても、英会話の問題だけでなく、その実態に、何か得体の知れない不安感が残ると思います。
 昨今の大型ヘッジファンド破綻のニュースが流れれば、当然でしょう。

 
海外ファンドのリスクに記載しましたリスク要因は、全て把握しておく必要があります。

 そのリスクのうち、特に致命傷を与える項目には、最大限の注意を配りましょう。

 元本もろとも、根こそぎ失うリスクのうち、最初のリスクは、仲介業者Intermediary Company)です。
 業者によっては、入会金、口座開設費用、維持費を取る場合も有りますし、ファンド選定のコンサルタント費用を要求される場合もあります。

 悪質だなと思うのは、ファンドの価値が上がった時に、成功報酬と称して、収益の何割かを天引きする仲介業者もいます。
 私が、成功報酬を支払いたいのは、ヘッジファンドの直接の運営会社です。
 仲介業者は、何もリスクをとっておりません。
 それなのに、報酬を要求するとは、許せません。
 言われるままに支払っている投資家がいるかと思うと、悲しくなります。

 また極端な事例だとは思いますが、送金先を仲介業者の言うがままの口座に振り込んで、全額持ち逃げされた例もあるとのこと。
 絶対に守ってほしいのは、海外送金は、海外ファンドの信託銀行の銀行口座以外には、送金してはいけません。
 ヘッジファンドの目論見書に付属しておりますので、必ずその送金指示書(Bank Instruction Letter)の指示に従うこと。

 邦銀から海外送金の際に、「海外送金依頼書」(複写:国外送金調書)を記入する際に、ご注意願います。


 次の重大なリスクは、ファンドの破綻です。
 ヘッジファンドの「ヘッジ」には、損失防止という意味があり、その手法としては、買いのみでなく、空売りもするし、一物一価の原則で価格差があれば高いものを売ると同時に安いものを買う(無裁定価格理論)し、レバレッジもフル活用する。

 具体例としては、トヨタの株が東京市場と大阪市場で違う値がつけば、仕掛けるし(裁定取引)、商品の限月間の価格差も狙う。
 世界市場で取引が認められている鋳造会社の印がある99.99%(フォーナイン)のゴールドバーなら、誰が考えても為替(と運賃)以外に差は無いはずです。

 ところが、現実には差がうまれ、裁定取引(アービトラージ)が行われている。

 そもそも、海外ファンドは、オフショアといわれる無税か無税に限りなく近い国々で組成している。
 税金を含めた最終損益で最大の成果を挙げるのが、ファンドマネジャーの使命と心得ているようです。

 しかも、自分の資金も自分のファンドに投資している(セイムボート)ため、失敗は自らの破産にまで直結している。
 こんな厳しい世界で勝ち抜いた場合には、サラリーマンが一生で稼ぐ以上の成功報酬(インセンティブフィー)が待ち構えている。
    
 こういう成果直結の世界で生き抜くファンドマネジャーは、相当太い神経でないと長続きしないと思いますが、システム売買なら可能かと思います。
 例えば、イギリスのマン社(Man Investments)の基幹システムであるAHLプログラムは、比較的大きなトレンドに従って売買指示を出す(トレンドフォロー)システムである。
 その時々の判断を人間がする場合は、感情が邪魔して、どうしても損切りが遅れる傾向があるが、コンピュータ判断ならその恐れはない。

 私がマン社のファンドを信頼する理由の一つは、この損切りが確実に行われる点です。
 「
外資ファンド利回り20%超のからくり」を読みますと、もともと無裁定価格理論で、リスクが少ない仕掛けをしていますから、破綻の可能性は少ないことに加え、満期時元本確保(元本保証という言葉は日本の法律上使えない?)があれば、基準通貨ベースの話ですが、元本割れはありません(ファンドの基準通貨が円に対し暴落した場合は、円ベースでは元本割れがあり得ます)。

 元本確保の仕組みは、最初から投資元本の半分ほどをゼロクーポン債に投資、満期には、そのゼロクーポン債の償還元本プラス利益でカバーします。
 その分、パフォーマンスが低くなりますが、安心にはかえられません。
   
 ヘッジファンド(私募債)は、その性格上、秘匿部分があるのは否めません。
 逆に、上場会社には、ディスクロージャー義務があります。
 その点、ロンドン証券取引所の上場会社であるMan社の子会社 Man Investments Australia が運営するファンドなら、その点は優位といえるでしょう。

 投資は、「小さく始めて大きく育てよ」といわれます。
 最初の投資は、なるべく小さい方が望ましいでしょう。

 結論として、OM-IP 220 Ltd をお奨めします。
 Man社の信用があり、元本確保があり、最低投資額は、豪ドルで5,000(日本円で約50万円)です。
   
 元本確保のファンドは、クローズドタイプ(募集期間が限定されている)ですが、不定期に繰り返し募集されています。
 詳しくは、
OM-IPファンドの成績一覧(Man Investments Australia) が公開されておりますので、ご確認下さい。
 左から、Productがファンドの名前、Ccyがファンドの基準通貨、Inceptionが開始日、LastValuedとは価値を算定した日、Rising Guaranteeとはファンドが万一破綻した場合でも、元本確保分にプラスして、償還が保証される部分です。
 ファンドの運営がうまくいって、資産増加した一定の割合を信託銀行に預け、高格付けの債券で運用しているようです。
 最後の、Net Asset Valueが単位評価額で、運営開始が1.0000です。
 従って、2.3000 とあれば、投資資産が2.3倍に膨れ上がったことになります。
   
 OM-IP220 はシリーズで12まで出しておりますが、どれも順調と言ってよいのではないでしょうか?
 私のSeries10 OM-IP220 は'05年5月にスタートし、'08年11月末で1.5827、 Rising Guaranteeが1.2155 ですから、多少の円高にもあたふたしないで長期投資の方針で臨めます。