海外ファンド・ヘッジファンド投資の基礎知識

  海外のお金持ちが投資する海外ファンドヘッジファンド)は、景気の変動に関わりなく、すばらしい運用成績を残しています。
  英会話ができない私でも、渡航もせず海外ファンドを入手できるんですね。そんな魅力ある海外投資の基礎知識集です。

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             「債券の基礎知識」 角川総一 著
     
インカムゲイン(income gain)

 インカム(income)の原義は「収入、所得」であるが、金融証券の分野では、それにゲイン(gain)を付けることによって「利子、利子収入」という意味で用いられている。

 預貯金、投資信託からもたらされる利子や、債券を購入、保有することによって得ることの出来る収益の一部を構成する利子収入がその代表的なものである。



■キャピタルゲイン

 キャピタルとは、経済用語としては資本、元金を意味することから判るように、資産価値が上がることによって得られる収益、つまりは「値上がり益」の事を指す。

 土地、金といった現物商品は、それを保有しているだけでは金銭としての収益は一切手にすることが出来ない。
 購入に要した金額よりも高い金額で売却できて、初めて収益を受け入れることが出来る。

 広義の意味での金融商品の収益の源泉は、大別するとインカムゲインキャピタルゲインの二つからなる。
 ほとんどの商品は、このうちどちらか一方の収益しか持たないが、債券保有に伴う収益はこの二つの要素から成り立つ。



■表面利率

 債券の投資収益率を既定する三大条件のうちの一つ。
 その債券を持っていた場合、額面100につき年間何%の利息利子収入が、受け取ることが出来るかを示すものである。

 例えば「表面利率が5%」といえば、100万円の額面(券面記載金額)の債券であれば、年に5万円の利子を手にすることを意味する。
  「クーポン」と呼ぶことも多い。



■応募者利回り

 債券を新発債の時点で取得した人が、この債券を満期まで保有した場合に得ることの出来る1年あたりの平均利回り。
 新発債の募集に応じてこれを取得する人を「応募者」と呼ぶところからこの名がある。

 応募者利回りは、クーポン(表面利率)に1年間あたりの値上がり益を加えたものである。
 ところが、このうち値上がり益を得るのは満期時においてであり、その直前まではクーポン(利子)を受け取るだけに過ぎない。



■最終利回り

 債券の新発債、既発債を問わず、基本的には最終利回りで表示される。
 これは、満期までもち続けた場合に「最終的に」確定する利回りというほどの意味である。

 従って、債券を満期まで保有せず、それ以前に売却した場合には購入当初の「最終利回り」は確定しない。

 なお、「応募者利回り」も広い意味での「最終利回り」だ。



■償還期限

 通常の債券は全て「何時になれば発行者が、自らが発行した債券の全てを、市場から回収して無くしてしまうか」という期日が定められている。
 いわば、定期預金などの満期に相当するものである。

 これを償還期限とか償還期日と呼ぶ。



残存期間

 起算日から償還期限までの期間。
 クーポン、価格と並び、債券の投資収益性を規定するための重要な条件である。

 ごく一部の短期債を除き原則として単位は年で示される。
 このため、「残存年限」と呼ばれることも多い。





   

★★★★★★★ 最初の海外ファンド、お奨めは? ★★★★★★★

 一口に海外ファンドヘッジファンド)といわれても、英会話の問題だけでなく、その実態に、何か得体の知れない不安感が残ると思います。
 昨今の大型ヘッジファンド破綻のニュースが流れれば、当然でしょう。

 
海外ファンドのリスクに記載しましたリスク要因は、全て把握しておく必要があります。

 そのリスクのうち、特に致命傷を与える項目には、最大限の注意を配りましょう。

 元本もろとも、根こそぎ失うリスクのうち、最初のリスクは、仲介業者Intermediary Company)です。
 業者によっては、入会金、口座開設費用、維持費を取る場合も有りますし、ファンド選定のコンサルタント費用を要求される場合もあります。

 悪質だなと思うのは、ファンドの価値が上がった時に、成功報酬と称して、収益の何割かを天引きする仲介業者もいます。
 私が、成功報酬を支払いたいのは、ヘッジファンドの直接の運営会社です。
 仲介業者は、何もリスクをとっておりません。
 それなのに、報酬を要求するとは、許せません。
 言われるままに支払っている投資家がいるかと思うと、悲しくなります。

 また極端な事例だとは思いますが、送金先を仲介業者の言うがままの口座に振り込んで、全額持ち逃げされた例もあるとのこと。
 絶対に守ってほしいのは、海外送金は、海外ファンドの信託銀行の銀行口座以外には、送金してはいけません。
 ヘッジファンドの目論見書に付属しておりますので、必ずその送金指示書(Bank Instruction Letter)の指示に従うこと。

 邦銀から海外送金の際に、「海外送金依頼書」(複写:国外送金調書)を記入する際に、ご注意願います。


 次の重大なリスクは、ファンドの破綻です。
 ヘッジファンドの「ヘッジ」には、損失防止という意味があり、その手法としては、買いのみでなく、空売りもするし、一物一価の原則で価格差があれば高いものを売ると同時に安いものを買う(無裁定価格理論)し、レバレッジもフル活用する。

 具体例としては、トヨタの株が東京市場と大阪市場で違う値がつけば、仕掛けるし(裁定取引)、商品の限月間の価格差も狙う。
 世界市場で取引が認められている鋳造会社の印がある99.99%(フォーナイン)のゴールドバーなら、誰が考えても為替(と運賃)以外に差は無いはずです。

 ところが、現実には差がうまれ、裁定取引(アービトラージ)が行われている。

 そもそも、海外ファンドは、オフショアといわれる無税か無税に限りなく近い国々で組成している。
 税金を含めた最終損益で最大の成果を挙げるのが、ファンドマネジャーの使命と心得ているようです。

 しかも、自分の資金も自分のファンドに投資している(セイムボート)ため、失敗は自らの破産にまで直結している。
 こんな厳しい世界で勝ち抜いた場合には、サラリーマンが一生で稼ぐ以上の成功報酬(インセンティブフィー)が待ち構えている。
    
 こういう成果直結の世界で生き抜くファンドマネジャーは、相当太い神経でないと長続きしないと思いますが、システム売買なら可能かと思います。
 例えば、イギリスのマン社(Man Investments)の基幹システムであるAHLプログラムは、比較的大きなトレンドに従って売買指示を出す(トレンドフォロー)システムである。
 その時々の判断を人間がする場合は、感情が邪魔して、どうしても損切りが遅れる傾向があるが、コンピュータ判断ならその恐れはない。

 私がマン社のファンドを信頼する理由の一つは、この損切りが確実に行われる点です。
 「
外資ファンド利回り20%超のからくり」を読みますと、もともと無裁定価格理論で、リスクが少ない仕掛けをしていますから、破綻の可能性は少ないことに加え、満期時元本確保(元本保証という言葉は日本の法律上使えない?)があれば、基準通貨ベースの話ですが、元本割れはありません(ファンドの基準通貨が円に対し暴落した場合は、円ベースでは元本割れがあり得ます)。

 元本確保の仕組みは、最初から投資元本の半分ほどをゼロクーポン債に投資、満期には、そのゼロクーポン債の償還元本プラス利益でカバーします。
 その分、パフォーマンスが低くなりますが、安心にはかえられません。
   
 ヘッジファンド(私募債)は、その性格上、秘匿部分があるのは否めません。
 逆に、上場会社には、ディスクロージャー義務があります。
 その点、ロンドン証券取引所の上場会社であるMan社の子会社 Man Investments Australia が運営するファンドなら、その点は優位といえるでしょう。

 投資は、「小さく始めて大きく育てよ」といわれます。
 最初の投資は、なるべく小さい方が望ましいでしょう。

 結論として、OM-IP 220 Ltd をお奨めします。
 Man社の信用があり、元本確保があり、最低投資額は、豪ドルで5,000(日本円で約50万円)です。
   
 元本確保のファンドは、クローズドタイプ(募集期間が限定されている)ですが、不定期に繰り返し募集されています。
 詳しくは、
OM-IPファンドの成績一覧(Man Investments Australia) が公開されておりますので、ご確認下さい。
 左から、Productがファンドの名前、Ccyがファンドの基準通貨、Inceptionが開始日、LastValuedとは価値を算定した日、Rising Guaranteeとはファンドが万一破綻した場合でも、元本確保分にプラスして、償還が保証される部分です。
 ファンドの運営がうまくいって、資産増加した一定の割合を信託銀行に預け、高格付けの債券で運用しているようです。
 最後の、Net Asset Valueが単位評価額で、運営開始が1.0000です。
 従って、2.3000 とあれば、投資資産が2.3倍に膨れ上がったことになります。
   
 OM-IP220 はシリーズで12まで出しておりますが、どれも順調と言ってよいのではないでしょうか?
 私のSeries10 OM-IP220 は'05年5月にスタートし、'08年11月末で1.5827、 Rising Guaranteeが1.2155 ですから、多少の円高にもあたふたしないで長期投資の方針で臨めます。