学校では決して教えないことですが、お金に関する知識の有無は、人生を左右すると言っても過言ではないでしょう。
投資活動（海外ファンド、FX・外国為替取引、株式投資等）に不可欠、或いは知っていた方が有利な基礎知識を集めました。
「木村剛の財産を守るための投資戦略の発想法」 監修：木村剛 より
| 自分の代わりに、他の人に働いてもらう それが投資の原点だ！ 引退後、夫婦が幸せに暮らすには、１億円が必要 サラリーマンの一生を考えたとき、たとえば65歳で引退して85歳で亡くなるとしても、 給与所得の無い期間が20年あるわけです。 夫婦が幸せに暮らすには、大体、月に40万円あるといいといわれています。 そうすると、年間約500万円、20年分で1億円という数字が出てきます。 これは金持ちの話ではなくて、普通の人々、すべての人達が直面している問題です。 ・・・中略・・・ 投資というとわかりづらいかもしれませんが、株式会社を興そうとする人、すでに 株式会社を運営している人を応援する。 そして、自分の代わりに働いてもらう。 その結果、会社が大きくなり、株価が上がって自分の財産が増える・・・。 資本主義経済の下で生きているわたしたちは、そんなことができるチャンスに 恵まれているのです。 株式投資は、賭博のようにとらえられてきた ところが、日本はものすごく高い成長を何年も続けてきました。 普通の人達は、会社に必死に仕えてさえいれば、ベースアップがあって、毎年毎年 給料が増えました。 そして、毎年毎年、昇格をして部長にもなれるし、毎年毎年、部下が増えてやりがいも 増しました。 そういう意味では、資産運用など真剣に考えなくても、いつのまにかお金が 貯まったのです。 本当の意味での投資というものなど考えなくても、幸せに暮らすことができました。 その背景としては、株式投資という文化が日本に根付かなかったという歴史を 指摘できましょう。 ・・・中略・・・ ・・・株式を商う人達が、株式投資をギャンブルにしてしまったという悲しい過去が あります。しかしそれ以上に、投資などを考えなくても幸せになれたということが 大きかった。 今と同じように将来も公的年金があるのか？ 健全な疑念を抱くべきだ 年金は「もらえたらラッキー」 孫にお小遣いをあげればいい しかしながら、いま私たちを取り巻く環境を鑑みると、残念ながら高度成長--毎年毎年 給料が上がり昇進する--という時代は、もう来るかどうかわかりません。 来ない可能性のほうが高いかもしれない。 その一方で、一生、社員の生活を守ってくれる会社などなくなり、相互扶助の”村” のようなコミュニティもなくなりました。 さらに、国でさえ公的年金を払ってくれるかどうか、わかりません。 公的年金制度は、すでに4年前の時点で530兆円の含み損を抱えていると、 厚生労働省自身が認めています。 ・・・中略・・・ 政府は、年金の給付を保証すると言いますが、それが本当だったらすばらしい。 ただ、本当でなかったときに「ふざけるな」と怒ったところで、もう遅いのです。 年金は、「もらえたらラッキー」という程度に期待するべきです。 本当にもらえたら、孫にたくさん小遣いを上げればいい。 しかし、自分の生活を支えるのに、公的年金をあてにしてはいけません。 自分を守れるのは自分だけ 他人任せはやめるべき 自分と自分の家族の生活を守れるのは、自分しかいない。 だから原点に返って、何をすれば良いのか、何ができるのだろうかと 考えてみる必要があるのです。 ・・・中略・・・ 日本国の政策としても、「自己責任の原則」がはっきりと打ち出されるように なりました。 「大丈夫なはずだ」ではなく、自分の財産を守るために、最低限の金融知識-- ファイナンシャルリテラシー--を身に付けておかなければなりません。 ・・・中略・・・ 財産形成の目的は、どんなに最悪の事態 になっても自分と家族の生活を守ることだ 最悪の経済状態になっても自分と家族を守れるか ・・・中略・・・ 現実を見やると、日本には、財政赤字という問題が有ります。 他の国のこれまでの歴史で言えば、財政赤字を抱えた国というのは、悲惨な 経済状態になるケースが少なからずありました。 そうなったときでも、自分と家族の生活を守るためには何が必要か。 サラリーマンなら、会社で余人をもって替えがたいポジションを確保しておく ということです。 中心は、あくまでも仕事。 投資に対しては、「将来、何があるか判らないから、ヘッジとして財産形成する」 というスタンスで臨まなければなりません。 |
■投資基礎 →投資をしなくても幸せになれる時代は終わった →投資を始める前に読んでおきたい名著 →実際投資に役立つ王道の著
→定期預金や郵便貯金は欠陥商品 →ＡＢＳ／ＳＰＣ（特別目的会社） →ALM（Assets and Liabilities）
→ＲＲ分類と受益証券説明書 →保護預かり/保管振替制度と単位株 →株式累投（るいとう）とミニ株
→証券総合口座とラップ口座 →金融持ち株会社 →証券取引所
→店頭市場とJASDAQ →譲渡性預金ＣＤとＣＰ →モーゲージ担保証券MBSとCMO
→EBITとEBITDA →IRA（個人退職年金勘定） →インデックスと指数裁定取引
→インデックス運用とインデックスファンド →売上高利益率の各種 →景気指標と先行･遅行指数
→ゼロクーポン債とコーラブル債 →株価オプションと株価指数オプション →キャピタルゲインとキャピタルロス
→ファンドの回転率と買戻し手数料 →グロース投資（成長株）と積極型 →債券・社債と債券ファンド
→株式ファンド・インカムファンド →純資産と純資産価額/NAV →消費者物価指数CPIと生産者物価指数PPI
→バリュー投資とバリュー型ファンド →転換社債型新株予約権付社債（CB) →イールドスプレッドとイールドカーブ
→直接金融と間接金融 →金利と債券価格 →金利と為替
→優先株と劣後債 →BIS規制と早期是正措置 →金融商品の型とタイプ
→リスクを減らす方法① →リスクを減らす方法② →リスク許容度と期待リターン
→モノラインとは